「人を活かす会社」調査より【2】 社内教育にチカラ!1人当たり研修費ランキング

Data

「人を活かす会社」調査より【2】 社内教育にチカラ!1人当たり研修費ランキング

厳しい企業間競争を勝ち抜くためには、社員の絶え間ないスキルアップが必要です。また、スキルアップの機会を与えることは社員の成長欲求に応えることにもつながります。企業の人事・労務制度の充実度を測る「人を活かす会社」調査※では、対象企業に年間研修費の額を聞き、1人当たりの研修費を算出しました。人材をしっかり育てようという企業のポリシーが、研修費の高さに反映されているといえます。就職活動をする学生にとっては、社員に対して教育意欲の高い会社が分かります。

メーカー、商社が上位にランクイン

「人を活かす会社」調査の回答企業454社の2014年度の1人当たりの研修費の平均は6万7436.81円(年間)でした(有効回答企業403社)。産労総合研究所の「2015年度(第39回)教育研修費用の実態調査」では平均3万6877円でしたので、この数値は高めといえます。
ランキング上位10社の業種に注目すると、機械、化学、医薬品などのメーカーや総合商社などが目立ちます。厳しいグローバル競争に備えて、人材育成に力を入れているようです。

 1位は工作機械メーカーのDMG森精機(総合ランキング97位)で、58万4905.66円と50万円の大台を超えました。DMG森精機は売上高の1%を社員教育にあて、やる気のある社員が積極的に学べる環境を整えることをうたっています。2位の野村総合研究所(同112位)は、若手からミドルクラス・管理職までさまざまな層に向けた研修を用意。また、業務上取得することが望ましいTOEIC、情報処理技者、証券アナリストの資格について試験対策講座も設けています。

研修費は社員への先行投資

1人当たりの研修費の2015年度見込みは72136.34円(有効回答企業387社)で、2014年度実績と比較すると8.94%の伸びとなりました(2014年度実績は有効回答企業387社で計算し、66215.87円とした)。この数値から、多くの会社で社内の人材育成について意欲が高まっていることが読み取れます。また、「2014年度と比較して今後研修費用を増額する研修」(複数回答)としては、「グローバル人材育成」「ダイバーシティ推進」が多く挙がり、会社にとってグローバル、ダイバーシティ(多様性)が重要なキーワードであることが分かります。

経営環境が厳しいと社員教育にコストをかけられない場合もありますが、ランキングに入っている会社はしっかり社員への投資している会社だと考えられます。就職活動においては、新入社員研修といった基礎的なプログラムのほかにどのような研修制度があるか、内容や対象者をチェックしておくとよいでしょう。専門技術を磨いたり、マネジメントスキルを学べたりする機会があれば、自身のキャリアプランも立てやすくなります。

※「人を活かす会社」調査 調査概要

日本経済新聞社、日経リサーチ、日経HRと共同で企画。企業の人事・労務制度の充実度を点数化し、ビジネスパーソンが重視する度合いに応じて傾斜配分し、ランキングを作成した。前身の調査「働きやすい会社アンケート」を含めると13回目。上場かつ連結従業員数1000人以上の企業とそれらに準じる有力企業の計1654社を対象に、6月から7月にかけてアンケート調査を実施、454社から有効回答を得た。ビジネスパーソン調査はインターネットを通じて約1万1000人を対象に、7月22日~27日にかけて実施した。企業向け設問と対応した計66の設問について重視度をたずね、1223人から回答を得た。

詳しくは、「日経キャリアマガジン特別編集 日本の優良企業パーフェクトブック2017年度版」をご覧ください。
https://www.nikkeihr.co.jp/careerm/mook_2017_ranking/index.php

  • 1

あわせて読みたい